ソフトバンクグループの株主優待！株価からおすすめする2つの理由

ソフトバンクじゃない僕がソフトバンクグループ(9984)株主優待をもらってもなぁ…

買うのに気が引けていたソフトバンクの株主優待について調べていたら、

思わぬ節約につながることが分かったので、その理由をお届け！笑。

ソフトバンクユーザーなら

年間数万円の節約になる、

ソフトバンクの株主優待･株価をおすすめしたい理由

を紹介していきます。

スマホやネットはソフトバンクを使っている人には株主優待が大好評なので、

それだけでも買った価値はあります。

僕がおすすめする理由と、

ソフトバンクの株価や利回りと、

今後の株価予想もごらんください！

この記事の要約

ソフトバンクの株主優待をおすすめする2つの理由

ソフトバンクの株を100株保有した時の優待利回りは3.11%です！

優待利回りだけで3%を超える銘柄はあまり見ませんのでお得感が出ています。

ソフトバンクユーザーに特化した株主優待ですので、通信費が年間数万円安くなったと聞くのも少なくありません。

節約もできて家計が楽になりますね！

ただ、いい面だけを見て買っちゃダメです。

以下のデメリット、注意点も読んでくださいね。

注意すべきポイント！

• 配当金はそれほど多くありません、
  配当利回りは0.38%

 

• 予想PBRは1.59倍（2019年5月）
  ⇒すこし割高です。

 

• PBRが割高を示しているので押し目を待つ展開になりそう。

ソフトバンクグループ(9984)株主優待の概要

ここからはソフトバンクグループの株主優待の概要を詳しく紹介していきます。気になる割引価格やいつから期間なのかなどみていきましょう。

ソフトバンクグループの株主優待はスマホとネット料金割引

それでは早速、ソフトバンクグループの株主優待を詳しくみていきましょう。

ソフトバンクグループの株主優待の概要

保有株式と優待内容

※各優待内容について後半でさらに詳しく紹介しています

参照：ソフトバンクグループHPより

100株保有から株主優待を受けられます。

株主優待は３つの内容があります。

ソフトバンクグループの株主優待の保有株式数と利回り

３つすべての株主優待をフルで使うと、優待利回りは最高で3.11%になります。

３％超えているのはかなり魅力的な数字ですね。

各割引の対象となるプランなど次の項目で見ていきたいと思います。

また、記事の後半で配当利回りと合わせてお得なのか判断します。

ソフトバンクグループの株主優待の各割引プラン詳細

ここからはソフトバンクグループの株主優待の割引について、対象プランや期間など個々に解説していきたいと思います。

ソフトバンク携帯電話株主優待

【優待内容】

【対象プラン】

【適応対象の条件】

特典の対象を以下から選べます。なお、株主1名義につき携帯電話1回線、タブレット1回線までとなります。

【受付期間】

参照：ソフトバンクグループHPより

ワイモバイル携帯電話株主優待

【優待内容】

【対象プラン】

【適応対象の条件】

株主1名義につき携帯電話1回線までとなります。

(1)株主本人のワイモバイル携帯電話

(2)株主さまご家族のワイモバイル携帯電話

【受付期間】

参照：ソフトバンクグループHPより

インターネット株主優待

【優待内容】

【対象サービス】

光

ADSL

ワイヤレス

【適応対象の条件】

下記の条件を全て満たした方が、株主優待(以下「本優待」という)の対象となります。

【受付期間】

参照：ソフトバンクグループHPより

ソフトバンクはどんな会社なの？

1984年

• 10月 – （初代）日本テレコム株式会社を設立

1986年

• 12月9日 – 日本国有鉄道の分割民営化に伴い「鉄道通信株式会社」を設立

1987年

• 3月 – 第一種電気通信事業許可を取得
• 4月 – 日本国有鉄道から基幹通信網を承継し、JR電話サービス・専用サービスの営業開始

1989年

• 5月1日 – 鉄道通信株式会社が、国内専用線・0088市外電話・市外公衆電話サービスの（初代）日本テレコム株式会社を合併し、「（2代目）日本テレコム株式会社」に商号変更。

1991年

• 2月 – 「0088カード」サービス開始。
• 7月 – 株式会社東京デジタルホン（関連会社、後のジェイフォン東日本株式会社）を設立し、携帯・自動車電話事業に参入。
• 11月 – 株式会社関西デジタルホン（関連会社、後のジェイフォン西日本株式会社）を設立。

1992年

• 11月 – 株式会社東海デジタルホン（関連会社、後のジェイフォン東海株式会社）を設立。

1994年

• 3月15日 – 株式会社デジタルツーカー九州（関連会社）を設立。
• 4月 – 株式会社東京デジタルホンによる携帯・自動車電話サービスの営業開始。
• 9月6日 – 東京証券取引所及び大阪証券取引所の各市場第二部に上場
• 10月 – 株式会社デジタルツーカー中国（関連会社）を設立。

1995年

• 4月28日 – 株式会社デジタルツーカー東北（関連会社）を設立。
• 7月28日 – 株式会社デジタルツーカー北海道（関連会社）を設立。
• 9月4日 – 株式会社デジタルツーカー北陸（関連会社）を設立。
• 10月4日 – 株式会社デジタルツーカー四国（関連会社）を設立。

1996年

• 9月 – 東京証券取引所及び大阪証券取引所の各市場第一部に指定替え。

1997年

• 2月 – 株式会社デジタルツーカー四国（関連会社）の開業をもって、携帯・自動車電話事業の全国展開完了。
• 4月 – 「ODN」サービス開始。
• 10月1日 – 日本テレコムが、「0041国際電話サービス」の日本国際通信（ITJ）を吸収合併。

1998年

• 5月25日 – ビーティ・コミュニケーションズ・サービス株式会社設立。
• 11月30日 – 日本テレコム・日産自動車･エアタッチインターナショナル社の3社合弁にて、次世代携帯電話システム「IMT-2000」の事業性を調査する株式会社アイエムティ二千企画（関連会社、後のボーダフォン株式会社）設立。

1999年

• 4月 – ブリティッシュ・テレコミュニケーションズ PLC、AT&T CORPと包括的提携契約を締結。
• 8月31日 – 日本テレコムがビーティ・コミュニケーションズ・サービス株式会社を完全子会社化、日本テレコムコミュニケーションズサービス株式会社に商号変更。

1999年

• 10月 – デジタルホン、デジタルツーカー各社がジェイフォン東京株式会社（以下、J-フォンと表記）など「J-フォン」を冠した商号に変更。

2000年

• 2月 – 株式会社アイエムティ二千企画（後のボーダフォン株式会社）を子会社化。
• 4月1日 – 株式会社アイエムティ二千企画がJ-フォン株式会社に商号変更。
• 5月1日 – 日本テレコム株式会社が日本テレコムコミュニケーションズサービス株式会社を合併。
• 5月9日 – J-フォン9社を子会社化。
• 10月1日 – 合併により全国3社（事業会社）体制へ。
• J-フォン東京株式会社がJ-フォン北海道株式会社、J-フォン東北株式会社を合併し、J-フォン東日本株式会社に商号変更。
• J-フォン関西株式会社がJ-フォン北陸株式会社、J-フォン中国株式会社、J-フォン四国株式会社、J-フォン九州株式会社を合併し、J-フォン西日本株式会社に商号変更。
• J-フォン東海株式会社はそのまま存続。

2001年

• 5月 – 市内電話サービスの提供を開始。
• 7月 – ブリティッシュ・テレコミュニケーションズ PLC、AT&T CORPとの包括的提携契約を解消。
• 10月 – Vodafone International Holdings B.V.（以下、英ボーダフォン）による日本テレコム株式会社の株式公開買付けの結果、親会社であるVodafone Group Plcが日本テレコム株式会社の議決権の過半を有する親会社となる。
• 11月1日 – J-フォンが、J-フォン東日本、J-フォン東海、J-フォン西日本を吸収合併。

2002年

• 7月 – 会社分割によりジャパン・システム・ソリューションを設立し、移動体通信事業におけるシステム・ソリューション事業を承継。また、会社分割によりテレコム・エクスプレスを設立し、携帯電話端末の販売代理店事業を承継。
• 8月1日 – 日本テレコム株式会社が、「日本テレコムホールディングス株式会社」に商号変更し、事業を承継する完全子会社（3代目）日本テレコム株式会社（後の初代ソフトバンクテレコム株式会社）を会社分割（新設分割）にて設立し、純粋持株会社に移行。

2003年

• 10月1日 – J-フォン株式会社がボーダフォン株式会社に商号変更。
• 11月14日 – 日本テレコムホールディングス株式会社が（3代目）日本テレコム株式会社の全株式をリップルウッドへ譲渡。
• 12月10日 – 日本テレコムホールディングス株式会社が「ボーダフォンホールディングス株式会社」に商号変更。

2004年

• 6月 – 英ボーダフォンがボーダフォンホールディングス株式会社の株式を公開買付けし、96.08%を取得。
• 10月1日 – ボーダフォンホールディングス株式会社が、ボーダフォン株式会社を合併し、商号を「（2代目）ボーダフォン株式会社」に変更。英ボーダフォンの株式の所有割合が97.68%に上昇。
• 12月 – 海外でも携帯電話のTV電話機能を利用できる「国際ローミングTVコール」を開始。

2005年

• 5月13日 – 少数特定者持株数が上場株式数の90%超となった為、東京証券取引所及び大阪証券取引所が株式を監理ポストに割り当てる。
• 8月1日 – 上場廃止。

2006年

• 3月17日 – 英ボーダフォンが日本法人の携帯電話事業を1兆7500億円でソフトバンクに売却することで合意。
• 5月18日 – 10月1日より社名をソフトバンクモバイルに、ブランド名をSoftBank（ソフトバンク）に変更すると発表。
• 8月 – BBモバイルを完全親会社とする株式交換により、同社の100％子会社となる。
• 10月1日 – 「ソフトバンクモバイル株式会社」に商号変更。

2007年

• 6月 – 監査役会設置会社に移行。

2010年

• 4月 – ジャパン・システム・ソリューション、ジャパン・モバイル・コミュニケーションズ、ソフトバンクモバイルサポートを吸収合併。

2012年

• 2月 – LTEデータ通信サービス「SoftBank 4G」（AXGP方式）の提供を開始。
• 7月 – 900MHz帯（プラチナバンド）を使用した通信サービスの提供を開始。
• 9月 – FDD-LTE方式の高速データ通信サービス「SoftBank 4G LTE」の提供を開始。

2013年

• 2月 – ソフトバンク衛星電話サービスの提供を開始。

2014年

• 12月 – 「VoLTE」による音声通話サービスの提供を開始。

2015年

• 4月1日 – ソフトバンクBB、（2代目）ソフトバンクテレコム、ワイモバイルの3社を吸収合併。これに伴い、親会社はソフトバンク本体と本体の孫会社であり、かつモバイルテックの子会社であるBBモバイルの2社となり、移動体通信事業だけでなく固定通信事業も手掛けることになる。
• 7月1日 – 「（2代目）ソフトバンク株式会社」に商号変更。持株会社の（初代）ソフトバンク株式会社はソフトバンクグループ株式会社に商号変更。
• 7月 – 株式会社テレコム・エクスプレスを合併。
• 9月15日 – ソフトバンク・ペイメント・サービスを完全子会社化 。
• 12月1日 – モバイルテック及びBBモバイルがソフトバンクグループ株式会社に吸収合併され、ソフトバンクグループ株式会社のみが親会社となる。

2016年

• 7月1日 – 親会社がソフトバンクグループジャパン合同会社に異動。

2017年

• 4月24日 – 親会社ソフトバンクグループジャパン合同会社が、ソフトバンクグループインターナショナル合同会社に吸収合併され、ソフトバンクグループインターナショナル合同会社（現・ソフトバンクグループジャパン株式会社）の子会社となる。
• 5月15日 – SB C&S ホールディングス合同会社（現:SB C&S ホールディングス株式会社。ソフトバンクコマース&サービスの親会社）を完全子会社化 。
• 10月 – 日本テレコムインフォメーションサービス株式会社を合併。

2018年

• 3月 – Wireless City Planningを子会社化 。
• 4月1日 – SBメディアホールディングスを完全子会社化。ソフトバンク・テクノロジーを子会社化。SBプレイヤーズ等を子会社化。
• 4月2日 – 第三者割当増資によりLINEモバイルを子会社化。
• 5月1日 – IDCフロンティアの全株式をヤフーより取得。
• 7月 – TVバンク、スポーツライブエンターテインメントを吸収合併。
• 12月6日 – 過去最大規模の通信障害が発生。4～5日間で約1万件もの解約があったことを公表。
• 12月19日 – 東京証券取引所市場第一部に再上場。市場コードはボーダフォン時代と同一の9434。初値は1463円。終値1282円で、公開価格である1500円を15%下回った。

2019年

• 1月1日、主要子会社である、ソフトバンク C&S、ソフトバンク・ペイメント・サービス、ソフトバンク サテライト プランニング、ソフトバンクモバイル サービスが、それぞれSB C&S、SBペイメントサービス、BB Satellite、SBモバイルサービスに商号変更。

引用：Wikipediaより

ソフトバンクグループの株主優待の口コミ評判

ソフトバンクさんから株主優待の案内が届きました。今回をもって廃止となる株主優待です。ということで現在ではソフトバンク株は売却して高配当株に乗り換えています🙋🏻 pic.twitter.com/cCK4dkxIBm

— ふーみん (@fu_min7) June 22, 2019

ソフトバンクから株主優待をいただきました。
100株保有で月額料金の割引が受けれます。
我が家は、この優待を活用すべく、
インターネットとスマホをソフトバンクに変更し、毎月2,200円の割引を受けてます（笑）

#株主優待 #fx pic.twitter.com/5X1CmsC03K

— よしお (@I89800677) June 30, 2018

本日もお疲れ様でした～
ソフトバンクから優待案内が届きました。
スマホとネットで毎月2,200円の割引になります。
ソフトバンクユーザーなので助かります。#株主優待#ソフトバンク pic.twitter.com/oUzSLrWFLf

— カトキン (@katokin17) June 21, 2018

ソフトバンクユーザーはすごい節約できますね！

ソフトバンクの株主優待が不要なら金券ショップやヤフオクへ

もしソフトバンクの株主優待が不要なら金券ショップやヤフオクで売ることをおすすめします！

使わない株主優待は少しでも現金にした方がお得ですもんね！

金券、商品券の取扱には以下の法律があります。

古物営業法

第二条　この法律において「古物」とは、一度使用された物品（鑑賞的美術品及び商品券、乗車券、郵便切手その他政令で定めるこれらに類する証票その他の物を含み、大型機械類（船舶、航空機、工作機械その他これらに類する物をいう。）で政令で定めるものを除く。以下同じ。）若しくは使用されない物品で使用のために取引されたもの又はこれらの物品に幾分の手入れをしたものをいう。

第三条　前条第二項第一号に掲げる営業を営もうとする者は、営業所（営業所のない者にあつては、住所又は居所をいう。以下同じ。）が所在する都道府県ごとに都道府県公安委員会（以下「公安委員会」という。）の許可を受けなければならない。

引用：e-Gove「古物営業法」

つまり許可を得ている金券ショップであれば株主優待も売買可能というわけですね！

ソフトバンクの株主優待はメルカリに出品してもOK？

メルカリで株主優待券の出品は禁止されていますので注意！

トラブルに巻き込まれないためにも購入も控えた方がいいですね。

メルカリガイドの中に株主優待の出品が禁止されていることが明記されています。

禁止されている出品物

現金、金券類、カード類　 ▲
有形／電子を問わず、以下の商品類と、金銭と同等に扱われるもの全般の販売を禁止します。

■主な違反商品

• 現行流通している国内外の貨幣、通貨、仮想通貨
• チャージ済みのプリペイドカード類(Suica、楽天Edy、nanaco、WAONなど)
• オンラインギフト券 (iTunesカード、Amazonギフト券など)
• 商品券、ギフト券、株主優待券
• 航空券、乗車券、旅行券
  クレジットカード、キャッシュカード
• 債券、小切手、未使用の切手(円)、収入印紙、登記印紙
• 宝くじ、勝馬投票券
• 図書カード、テレホンカード、QUOカード
• 　※キャラクター・芸能人・キャンペーン当選商品など、コレクション目的とみなされるものは出品が可能です
• 貴金属の地金(インゴット)
• その他、金銭と同じ意味を持つもの

引用：メルカリガイド

ソフトバンクグループの株主優待の株価は買い時か分析

ここからはソフトバンクグループの株は今買い時なのか？おすすめなのか？株価、配当、利回りや株式指標から分析していきます。

ソフトバンクグループの株価は下降後V字回復

引用：SBI証券　国内株式チャート

 

ソフトバンクグループの株式情報！株価、配当、利回り、買い売り残などの株式指標から分析

下落からV字回復したソフトバンクグループの株価は今買い時なのでしょうか？株式指標から分析していきましょう！

 

現在の予想PBRは1.59倍となっています。

PBRはやや割高を示しています。

V字回復後の高値圏ですので下落のリスクを考えたほうがいいでしょう。

PER=株価収益率：日本株の場合だいたい15倍程度が平均です。上回れば割高、下回れば割安と考えます。

PBR＝1株純資産：優良な会社であれば1倍以上になるはずですので、1倍以下は割安と考えます。

 

現在の予想1株配当金は44円、予想配当利回りは0.38％となっています。

配当利回りの0.38％というのはかなり渋い数値です。

株主優待利と合わせた総利回りは、3.49%となり、ややお得と言える数字です。

もう少し配当利回りで伸ばしたいところでした。

株主優待生活で有名な「桐谷さん」は、配当利回り＋優待利回り＝４％以上を選択基準としています。

参照：桐谷さんの株主優待入門　目安は利回り４％以上

株主優待生活が知りたいなら桐谷さんの本は読んでおくべきっ！投資のヒントも満載ですよ！

 

現在の信用取引の売り残は4,037,600株、買い残は3,786,100株となっています。

信用売り残の方が少し多く信用倍率は0.94倍となっています。

信用倍率が１％に近いので売りと買いの圧力は均衡していると考えられます。

現在高値付近でもみ合っているので、下落のリスクを考慮して購入を検討するべきです。

売り残：まだ未決済の売り注文の信用取引株です。多いほど将来の買い圧力が強くなります。

買い残：まだ未決済の買い注文の信用取引株です。多いほど将来の売り圧力が強くなります。

信用倍率＝買い残÷売り残：1より大きいと将来の売り圧力が強いので株価は上がりにくくなります。１より小さいと将来の買い圧力が強いので株価は上がりやすくなります。

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